お客様　各位 　いつも「Trisal」通信販売をご利用いただき誠にありがとうございます。 　さて、お客様には大変ご迷惑をおかけしますが、心ないマスコミによる連日の報道、全く当店とは無関係な容疑による不当な強制捜査、そして、店長の不当逮捕により体制を再構築する必要が発生しました。そのため、やむを得ず一時閉店と相成りました。 　それぞれの事情について、当店の見解を以下で述べさせていただきます。 １、マスコミ報道に対して 　マスコミ各社が当店をオウム系ショップと騒いだりしておりますが、当店は無関係です。何の根拠もなく、公安調査庁や警察の情報を単に垂れ流すマスコミに対しては憤りを感じております。 　これまで、マスコミは、正規の取材申し込みをせずに店内を隠し撮りしたり、風景を撮っているなどと強弁して、店員、店舗風景を撮影したりするなど、こちらの迷惑、事情を全く考慮しないような取材方法をとってきました。 　また、マスコミは、年商７０億の売り上げがあるとか、利益率５０パーセントとか、人件費がただ同然などと、全く事実に反した内容を当店の実名入りで報道してきました。 　それらに対して、当店は、その取材方法、報道内容については逐次抗議してまいりましたが、全く反省の色がみられないばかりか、エスカレートさえしております。 　このような姿勢のマスコミに対しては、今後も公正な内容の報道に努めるよう、抗議していきたいと思っております。 ２、７月２日の強制捜査について 　７月２日に当店に電磁的公正証書原本不実記載、同供用という容疑で、警察の強制捜査が入りました。これは「有限会社海宝」という会社の設立に関してのようですが、当店は「有限会社海宝」という会社とは全く関係がありません。取引先にもそのような会社はありません。見たことも、聞いたこともない会社に関して、何のことか分からない容疑で当店に強制捜査が入ったのです。 　報道で最初に分かったことですが、「有限会社海宝」の設立を偽ったという容疑だということですが、いずれにせよ、当店は預かり知らない話です。 　そもそも、７月２日の強制捜査で押収されたものは、店員個人の電話帳や名刺、リース契約書、領収書等、どう考えても「有限会社海宝」とは関係がないものばかりです（当然のことですが）。また、会社設立に関しての容疑であれば、会社設立関係書類を押収するのであれば、まだいいのですが、先程も述べました通り、何ら会社設立には関係のないものばかり押収しています。 　このような強制捜査は憲法３１条、２９条、３５条、刑事訴訟法２２２条に違反するものであり、決して許されるものではありません。このような憲法違反、法律違反の強制捜査について、当店は裁判所に対して取り消しその他を求める申立を行っております。 ３、店長逮捕について 　７月２日の強制捜査に際して当店店長が逮捕されました。電磁的公正証書原本不実記載、同供用という容疑です。これについて、弁護士を通じて店長と話をしたところ、犯罪に当たるような行為は全くないとのことでした。 　このように、何ら犯罪事実に該当するようなことは行っておらず、逮捕自体、全く理由がないものです。にもかかわらず、店長を逮捕すること自体、当店に対する嫌がらせ目的であり、これもまた、憲法違反、法律違反です。 　店長逮捕に対しては、速やかなる釈放を求めていくつもりです。 　上記のように違憲、違法なマスコミの報道、強制捜査、逮捕については厳重に抗議してきましたが、マスコミ関係者による店員の追い回しや隠し撮り、そして、それの報道、警察による当店店長の濡れ衣による逮捕などにより、店員が精神的に参ってしまい、退職を申し出る者が続出しました。 　つきましては、上記理由により一時閉店のやむなきに至りました。当店でお買上げいただきました商品のサポートについても、甚だ遺憾ではありますが、断念せざるを得ない状況と相成りました。 　お客様には大変なご迷惑、ご不便をおかけすることを深くお詫び申し上げるとともに、上記事情をお汲み取り頂き、ご理解とご了承を賜りますよう重ねてお願い 申し上げます。

１９９９年７月１２日　　Ｔｒｉｓａｌ