[論文/寄稿等]最終更新2001/06/24




・「マルチメディアに落とし穴」(日本経済新聞/1995年1月9日朝刊/日経新聞、マンデー日経欄)

・「NTT『ダイヤルQ2義援金』の美名の裏側」(週刊金曜日/1995年4月28日号)

・「宗教への知識不足が招いた国の責任」(サンデー毎日・臨時増刊/1995年6月3日号)

・「オウムと宗教法人の解散命令」(毎日新聞/1995年6月6日)

・「解散命令ではオウム真理教は潰せない」(週刊現代/1995年7月1日号)

・「カルト社員から会社を守れ」(週刊東洋経済/1995年7月15日)

・「宗教法人法の改正と課題」(法と民主主義/1995年11月/303号)  

・「宗教法人は透明性を」(日本経済新聞/1995年12月4日)

・「KKCの財産保全を急ごう」(朝日新聞論壇/1996年6月20日)

・「前代未聞の出来事」(月刊現代/1997年3月)

・「西欧の『カルト』対策」(新宗教新聞/1997年4月25日)

・「日弁連欧州カルト事情調査団に参加して」(日弁連消費者法ニュース/1997年4月/31号)

・「宗教による消費者被害とその救済」(法と民主主義/1998年7月/330号)

原題「悩みつけ込む文明病/市民の発想の転換も」 改題「ノストラダムス時代を生き抜く」
(週刊法律新聞/1999年1月2日号)

・「破壊的カルトと犯罪」(犯罪心理研究第8号/1999年4月10日号)
 


[対談等]

・対談「男と女はフェアに競争したい」−三井マリ子氏と対談
(三井マリ子著『セクハラ110番』所収/集英社/1994年4月25日)

・座談会「オウム事件と弁護」−土本武司筑波大教授、板倉宏日本大学教授と対談
(週刊法律新聞1996年1月5日号所収)

・対談「オウム真理教への破防法適用の是非」−大沢隆征弁護士と対談。
(アサヒ芸能1996年1月25日号所収)

・対談「 ネットが開いた新告発社会」−告発ホームページで見えてきた「一人市民運動」の未来
−田中康夫、古瀬幸広氏と対談。
(論座2000年7月号)