［論文／寄稿等］最終更新2001/06/24 ・「マルチメディアに落とし穴｣(日本経済新聞／1995年1月9日朝刊／日経新聞、マンデー日経欄） ・「ＮＴＴ『ダイヤルＱ２義援金』の美名の裏側｣(週刊金曜日／1995年4月28日号） ・「宗教への知識不足が招いた国の責任｣(サンデー毎日・臨時増刊／1995年6月3日号） ・「オウムと宗教法人の解散命令｣(毎日新聞／1995年6月6日） ・「解散命令ではオウム真理教は潰せない｣(週刊現代／1995年7月1日号） ・「カルト社員から会社を守れ」（週刊東洋経済／1995年7月15日） ・「宗教法人法の改正と課題｣(法と民主主義／1995年11月／303号）　　 ・「宗教法人は透明性を｣(日本経済新聞／1995年12月4日） ・「ＫＫＣの財産保全を急ごう」（朝日新聞論壇／1996年6月20日） ・「前代未聞の出来事」（月刊現代／1997年3月） ・「西欧の『カルト』対策｣(新宗教新聞／1997年4月25日） ・「日弁連欧州カルト事情調査団に参加して｣(日弁連消費者法ニュース／1997年4月／31号） ・「宗教による消費者被害とその救済」（法と民主主義／1998年7月／330号） ・原題「悩みつけ込む文明病／市民の発想の転換も｣　改題「ノストラダムス時代を生き抜く」 (週刊法律新聞／1999年１月２日号） ・「破壊的カルトと犯罪」（犯罪心理研究第８号／1999年４月10日号） 　 [対談等］ ・対談「男と女はフェアに競争したい」−三井マリ子氏と対談 （三井マリ子著『セクハラ110番』所収／集英社／1994年4月25日） ・座談会「オウム事件と弁護」−土本武司筑波大教授、板倉宏日本大学教授と対談 （週刊法律新聞1996年1月5日号所収） ・対談「オウム真理教への破防法適用の是非」−大沢隆征弁護士と対談。 （アサヒ芸能1996年1月25日号所収） ・対談「　ネットが開いた新告発社会」−告発ホームページで見えてきた「一人市民運動」の未来 −田中康夫、古瀬幸広氏と対談。 （論座2000年7月号）